5.商店街における消費の吸引可能額の推定
ここまでの検討により現況の再現性がある程度保証されたモデルが構築されたら、次に吸引可能額の推定を行います。商店街の吸引力を左右する要因としては、
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①立地・規模要因(競合関係)
②駐車場などの利便施設の整備水準
③商店街MDの水準
④景観等の空間の魅力
⑤商店街の集団化・管理運営水準
などが挙げられます。
ハフモデルはの要因を骨格として組み立てられたグラビティモデル(重力モデルまたは空間相互作用モデル)です。~の要因については商業地間の相対的な評価値を設定し、「商業力指標」として総合指標化されたうえで施設集積度にかかる係数として扱われます(表1ハフモデルの構造)。
ここでは、さらにの要因について前項まで述べた背景より、「商店街の集団化と情報化水準」および「街のアドミニストレーション機能」として吸引可能額に及ぼす影響についても評価します。
シミュレーションモデルの[売上可能額検討]では、ここまで構築された「現状値」を基準に「検討シナリオ」の各シナリオ要素の設定値を変化させるとその影響が「シミュレーション結果」として表示されます。モデル例では商圏内人口について今後5年間で市内1%、市外2%の人口の伸び率を見込んでいます。これまでの各都市の人口動態、F町の住宅市街地の開発などから別途将来人口推計した値を基準に入力します。
ついで戦略商圏であるF町、D市からの吸引を高めるために東西道路整備による距離抵抗の緩和策を図ることなどで最寄り、買回りとも2%ポイントの吸引率上昇が見込めるとの検証結果を設定しています。ここで吸引額の変化をみると、
買回品・・・164億円→199億円(35億円増加)
最寄品・・・440億円→463億円(23億円増加)
となります。
これに加えて「商店街の集団化と情報化水準」および「街のアドミニストレーション機能」の状況を設定すると、対応する係数により吸引率にアドバンテージが加えられ、その結果吸引額が増加したり減少したりすることになります。
例えば「最新MDによる集団化商店街」、「まちのMDプランナーの配置」を行って商圏特性に適合したMDの実施を行った場合、
買回品・・・199億円→230億円(31億円増加)
最寄品・・・463億円→535億円(72億円増加)
の吸引額を増加させる効果があると分析されます。
このように様々な対策シナリオを組み合わせてその効果水準を解析し、現実的な商店街等の売上可能額を推定します。
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